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eラーニングはコンプライアンス教育だけじゃない!社内研修への活用で会社も成長

場所や時間を選ばず多様なプログラムを受講できるeラーニングは、今後、働き方改革が進行し就業場所が多様になるにつれて、これまで以上に必要性が増していくことが予想される。
コスト面や導入の障壁なども想定しつつ、少子高齢化の時代に求められる、社員の戦力アップに役立つeラーニングの導入の場面を紹介する。


eラーニングはコンプライアンス教育だけ?現場のニーズを知ろう

社内、あるいは外部の講師を招き、会議室に社員を集めて講義を行う社員研修は、会社規模を問わず見かける見慣れた光景だ。
しかし、特に多職種・多シフトで構成されている場合や、勤務地が広範囲に広がっている場合には、同じ時間に同じ場所で受講することは困難を極める。また、社員によって到達度にも差が生まれてしまうが、その場限りの研修ではフォローが疎かになりがちとなってしまう。

このような問題点を解決するのが、eラーニングという教育システムである。たとえば、コンプライアンスプログラムの一環の社内教育で、社内LANを利用したコンプライアンスに関するeラーニングを受講した経験のある方は少なくないだろう。
実際、コンプライアンス教育にはeラーニングがよく用いられている。

実際、株式会社日本能率協会マネジメントセンターが国内企業360社の人事・教育担当者を対象に実施した、2015年11月~2016年1月の「社員教育におけるeラーニングの実施状況、導入理由や実施教育テーマ等についてのアンケート調査」によれば、eラーニングの実施率は80.0%で、うち54.2%の教育テーマがコンプライアンスであった。

しかし、コンプライアンスに留まらず、ビジネスパーソンのeラーニングニーズは年々高まっており、それに伴って、インフラ環境も整ってきている。日本イーラーニングコンソシアムの「2015年度 調査委員会報告書」によれば、同コンソシアムの登録者を対象に行ったモバイルラーニングの利用に関する調査では、2006年にはモバイルラーニング経験者が5%であったのが、2014年までのわずか8年で67%へと急増した。

その背景には携帯端末の技術開発がある。2006年当時はいわゆる「ガラケー」の利用が一般的であったのに対して、2014年にはスマートフォンやタブレットが一般的となったためだ。意欲的な社員への支援は、社員自身の成長による会社への貢献だけでなく、社員のロイヤリティ向上にもつながるだろう。
すでにeラーニングを活用している企業の事例から、どのような場面にeラーニングを導入できるのか確認してみよう。


社員だけでなく内定者にも有効

現在のeラーニングは、現職の社員に向けたものばかりではない。新卒採用・中途採用サービスを行う株式会社マイナビは、研修サービスの提供もしている。この中には、新卒社員向け研修だけでなく、内定者に向けたeラーニングのプログラムもあるのだ。

このプログラムを受講は、Windows機のほか、iPhoneなどのスマートフォンに対応しており、学ぶ場所を選ばない。講義や実験、アルバイトによる時間的・場所的拘束を受けがちな学生には好都合である。
また、内定先が遠方の学生でも交通費・宿泊費をかけずに研修を受けられるという点は企業・学生ともに好ましい。
内容も(予算とプランによるが)多様で、ビジネスマナー、Microsoft Office製品のほか、TOEIC、マーケティング、マネジメント、コンプライアンス、簿記、経理、給与管理、プレゼンテーションが選べる。さらに、研修担当者は学習の進捗管理が可能だ。

入社前の内定者に対するeラーニングの利点は、入社前の時点で社会人として知っておいてほしい知識を身につけ、業務に必要なアプリケーションに習熟するという表層的な内容に留まらない。
一歩進んで、採用過程では明らかにできなかった各人の個性や能力のばらつきを把握し、入社後の配置やメンターとなる社員との組合せを示唆する情報の提供をしてくれるため、マネジメント面の効果も期待できるのだ。


英語に中国語、語学も法人向けeラーニングで

冒頭に紹介した日本イーラーニングコンソシアムの「2015年度 調査委員会報告書」では、モバイルラーニング経験者の66.1%が英語や中国語の語学にモバイルラーニングを利用と回答していた。そして、次点はIT・コンピュータであった。
グローバル化の波、技術革新の波に乗ってプレゼンスを表していくにはいずれも不可欠な要素であり、現代人として確実な選択をしていることが分かる。

しかし、実際に語学のアプリケーションをダウンロードして使用したことのある方ならお気づきだと思うが、個人の支払える程度の、最高でも数千円程度の語学アプリで学べる内容はせいぜい旅行や日常会話で役立つ程度のものである。
ビジネスの現場での使用に耐えうるレベルの教育内容の受講には、それなりの実績と経験を兼ね揃えた講師・教材を用いなければならない。学ぶ意欲のある人材に効率良く習得させ現場での実践を早めるためには、やはり法人向けeラーニングの機会を提供することが望ましい。

語学のeラーニングの一例として、リアリーイングリッシュ株式会社の提供する「Reallyenglish」をご紹介しよう。
すでに630社での利用実績があり、中にはトヨタ自動車や伊藤忠商事の名もある。特長として挙げられるのはPC・スマートフォン・タブレットと端末の種類と使用する場所を選ばない点、また、基礎からスピーキング・ライティング・リスニングと幅広いスキルをカバーしている点である。
さらに、バイリンガルのコーチが受講生をメールでサポートするという手厚い指導体制も見逃せない。研修担当者の利便性も高く、研修受講者の成績や進捗をいつでも個別に確認することができる。


働き方改革でeラーニングのニーズはさらに高まる

国の主導による働き方改革が進行するにつれて、妊娠・出産や介護にともない一旦離職した社員の再雇用を促進する試みがなされている。
長い不況と賃金上昇の停滞、非正規雇用の増加により、共働き家庭の割合が専業主婦のいる家庭の割合を上回った一方で、少子高齢化による生産年齢人口の減少がある。

これらの要因から、女性を含む離職者の再雇用は、使用者と雇用者の利害の一致によりこれまで以上に増加していくことが考えられる。今後、意欲のある社員が速やかに業務を理解し就労を継続できるようサポートすることは、より重要となっていく。
優秀な人材の雇用の機会を逃さないよう在宅勤務を定着させようとする流れとなっていることからも、eラーニングの導入を積極的に行っていくことが、今後の継続的な発展のために望ましいのではないだろうか。


<参考・参照元>
調査委員会報告書 - 日本イーラーニングコンソシアム
国内企業360社対象 e ラーニングに関する実施状況調査 | 新着情報 | 新着情報 | JMAM 日本能率協会マネジメントセンター
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