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VRソリューションのビジネス活用のために、おさえておくべきVR/AR市場の今後

世界・日本と、どのようなVR/AR市場が展開していくのかを詳細に概観していく。特に企業活用が期待されているVRは大手企業も以前から参入しているからこそ、最新技術と掛け合わせた今後の日本市場との相乗効果にも触れていきながら、具体的に日本企業がどう動いているのかを伝える。


VR/AR市場の今後とは?

VR/AR市場の今後の動向を考えるうえで重要なのは、どの程度の需要があるのか、そして各企業がどんな商品やサービス展開を行っていくのかという点である。まず、米国のマサチューセッツ州にあるInternational Data Corporationが公表したレポートによると、世界のVR/AR関連支出は2021年までに毎年倍増することが見込まれ、具体的には総額2,150億ドルまでになると試算しており、年単位の平均成長率でいうと113.2%になるそうだ。今までのIoTデバイスに新たな要素としてVR/ARが組み合わせることで、世界的に大きな利益の源泉となる可能性が予想されている。例えば、人気のゲームアプリ「Pokémon GO」はアメリカ、中国、日本と圧倒的なユーザーを抱えている以上、確かにVR/AR技術の可能性の高さは凄まじいと言って良いだろう。

これらの市場を見るときに考えておきたいのが、VR/AR市場は今後ますます成長していくことが可能なのか?ということだ。つまり、VR/AR市場が大きな産業として成長するのかという疑問である。考慮すべきは、今後はAI(人工知能)を搭載したデバイスが、より企業利益に貢献すると予測され、日本を含めた海外でも当たり前のようにAI活用の企業事例が報告されている点だ。Googleに在籍し、AIに関するシンギュラリティ(技術的特異点)への予測を行っていたレイ・カーツワイル氏は、G(ジェネティクス)、N(ナノテクノロジー)、R(ロボティクス)の3つによる新たな技術革命が断続的に起こることを予測しており、それらの領域においてAIやVR/ARが有効活用される可能性は十分にあるだろう。また、日本ではユニバーサルスタジオジャパンのアトラクションにVRを利用する事例や、日本一のVRテーマパークと冠してさまざまなVRアトラクションを打ち出すハウス・テンボスと、活躍する場はますます増加していくと言って良い。


海外のVR/AR市場はどうなのか?

海外のVR/AR市場を見るうえで、最低限知っておきたいのがGoogleの「Google lens」やAppleの「ARkit」、そしてMicrosoftの「Microsoft Hololens」などだろう。AppleやGoogleの場合はiPhone・iPad関連の需要拡大のためにARの方面に舵取りしつつ、Microsoftに関してはVR方面へと大きな成長を見越しているのだろう。まず、Appleの「ARkit」では、Apple製品にAR技術を組み合わせた形での展開を可能とし、Googleの「Google lens」ではAIによってカメラの被写体が何かをAR表示を通じて教えてくれる。そして、Microsoftの「Microsoft Hololens」ではホログラフィックなVR世界を体験できるようにしている。

各社のVR/AR技術を既存デバイス、ないし今後のデバイスに利用することは必然の流れになってきており、これらの流れを外観するだけでも確かにVR/AR市場の需要は今後ますます増加していくだろう。海外の場合は特にVR/ARをどうやってビジネスシーンに組み込むのかを前提に動いている。だが、日本の場合はビジネス面である一方、複合的な利用が目立っている。


日本の今後のVR/AR市場を活用事例から読み解く

日本の大塚家具はVRを通じて買い物ができるサービスを本格導入している。このサービスはパソコン・スマートフォンを使って、同社の専用Webサイトや専用アプリから大塚家具店内を見て歩いたように商品を選べるようになっており、より購入者が家具を買いやすくする仕組みを作りだしている。大塚家具はまず売れ筋の約100点の商品を購入対象としながら、大塚家具の店舗が自宅の近くにない消費者たちの需要喚起を狙っているそうだ。大塚家具は首都圏や名古屋、福岡など店舗数が全国20店までに限られているため、WebサイトとVRの訴求効果を利用しながら、遠方地方に住む消費者にも商品購入の機会や商品に触れてもらうことを前提としている。

このように、リアルなビジネスとVR/ARを組み合わせるうえでポイントとなるのが「リアルな販売店舗の集客力を上げること」であり、そのためのVR活用は今後多くの企業が利用していくこととなるだろう。特に商品の質は高くとも店舗数が少ない企業や、Web上での購入に慣れてしまっている消費者のリアルな購買体験を、新たに喚起可能な点においてVR/ARの訴求効果は極めて高いと言える。

英会話教室を展開する株式会社イーオンはVRを利用し、疑似コミュニケーション体験を通じて英会話の向上をはかる学習アプリを提供している。また、教育現場にAIを活用しているリクルートのスタディサプリは有名だが、VRそれ自体を教育の現場に導入した事例は少ない。さまざまな企業がVR/ARの可能性を十分に活用していく流れは、確かに広まっているのだ。


<参考・参照元>※リンク先一部英文サイト
Nurulize Unveils Disruptive VR Development Tools | Animation World Network
Worldwide Spending on Augmented and Virtual Reality Expected to Double or More Every Year Through 2021, According to IDC|IDC
大塚家具、VRで買い物 家具やテーブルなどまず100点|日本経済新聞
【公式】スタディサプリ|神授業、1万本。
イーオンがVR英会話学習サービス アプリ提供|日本経済新聞

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